審査員のコメント

「Webドメインマーケティングアワード2003」の審査員の方々に、今後のドメインのあり方、Webドメインマーケティングのこれからについて、語っていただきました。

多摩大学大学院
経営情報学研究科教授
星野 克美氏

ドメインは、単なるネット上の戸籍としての役割から、会社や商品の哲学や信用力を伝えるシンボルや無形知的財産、つまり「ブランド」へと変わりつつあります。企業は法人格として、分かりやすく、アクセスしやすいドメインを用意することは言うまでもなく、「ドメインとは顧客が生涯付き合ってくれる企業の顔であり、ブランドである」という観点に立って、自社のドメインを顧客の生活価値観や感性に浸透させていく、「ドメインマーケティング戦略」を構築することが必要です。
そのためには、(1)企業・商品シンボル、(2)企業・商品ロゴ、(3)企業・商品ドメインが三位一体となった、「ドメインマーケティング」と「ブランディングマーケティング」を組み合わせた「クロスマーケティング」を、バーチャルなネットとリアルな宣伝媒体も含めたクロスメディアの中で推進していくことが重要になってくるでしょう。このアワードを機会に、各企業が会社や商品のシンボル機能を果たすドメインのパワーを深く認識し、IT革命時代のマーケティングにチャレンジしてほしいと思います。

ディー・フォー・ディー・アール株式会社
代表取締役社長
藤元 健太郎氏

顧客と企業のコミュニケーション戦略において、Webの役割はもはや特別なものではなくなりつつあります。逆に言えば、ドットコムバブルのときのように、Webサイトをセンセーショナルに立ち上げることよりも、コミュニケーション機会の損失を低減させるWeb戦略を構築することが重要なステージに突入しています。WebにおけるIRやコーポレート情報提供の重要性が増しているため、ワールドワイドな「.com」と「.co.jp」のサイトの役割が高まっており、特定ブランドやキャンペーンのアプローチにおいては「.jp」などの汎用ドメインの活用が鍵になってきています。しかし、携帯での利用など、ユビキタス化に伴い短ければよいというものでもなくなってきており、ドメインの役割と利用シーンを見極めることで、理解重視、記憶重視など「ドメイン」の設定の仕方も多様化していくことになります。コミュニケーションのアーキテクチャに応じてきめ細かいドメインマーケティングが必要な時が来たといえるでしょう。

株式会社キノトロープ
代表取締役社長
生田 昌弘氏

グローバル企業の場合、「.com」ドメインのゲートウェイページを中心に、各国のドメインサイトを設定したものが、あるべき姿だと考えます。「ドメインマーケティング効果」があるのかどうかは個人的には疑問ですが、企業にとってユーザーの問題を解決するサイトを作らなければならないことは異論のないところです。各国のユーザーが確実に自分の問題を解決できるサイトにたどりつける。企業にとって、ブランド構築という切り口においても、ドメインを再考することは必須のタスクだと思います。今回のこのアワードがその機会を企業に与えたのであれば、非常に有効なアワードだといえるでしょう。

Copyright © 2003-2005 Webdomainmarketing Secretariat. All Rights Reserved.